年収

交通費が多いと損をする?年収にも影響する意外と大きい手当のこと

通費は年収に含まれてしまう項目です。交通費を手当としてもらうのは、メリットもある反面デメリットもあります。住宅手当も同様です。就職や転職を考えるときには、手当に関しても入念に下調べをするのがオススメです。この記事では、意外と大きい手当のことについてまとめました。

交通費(通勤費)が多いと損をする?

いつもご覧いただきましてありがとうございます。BraveAnswer編集部です。

交通費(通勤費)は年収に含まれる項目です。

 

したがって、交通費がそもそも支給されるのかどうかや、どの程度の金額が支給されるかによって、年収に差が生じます。

では、交通費が支給されることで年収にどの程度の影響が及ぶのかを考えてみましょう。

 

交通費の影響

例えば、JR東日本で立川―新宿間を通勤し、6か月通勤定期代×年2回の費用が支給されるとします。

 

6か月定期代は6万6700円ですので

  • 「6万6700円×2=13万3400円」

が年間で支給されますね。

 

さて、年間で13万円以上が通勤費として支給されると考えれば、喜ばしいと思えるでしょうか。

13万円が自腹となる自営業などと比べると、喜ばしいと考えられるかもしれません。

 

多少定期代が高くても、快適な着席通勤ができる会社から離れた場所に住みたい、と思うかもしれませんね。

 

高い交通費のデメリット

しかし、多くの交通費を受け取ることは会社員にとってデメリットもあります。

なぜなら、税金や保険料が高くなってしまうからです。

 

交通費は月10万円までは所得計算上非課税となりますが、月10万円を超えた分に関しては年収に含まれ、課税対象となります。

そのため、月10万円を超える交通費を受け取る人は、その分税金が高くなってしまうのです。

 

会社員の場合交通費が高いほど税金が上がる

自営業者の場合は、交通費など、仕事にかかった経費を収入から差し引くことができます。

しかし、会社員の場合は一部の例外を除き、経費控除はできません。

 

したがって、交通費をもらえばもらうほど税金や保険料が高くなってしまうのです。

交通費が高いエリアからの通勤を検討する際には注意してくださいね。

 

お金の教養を身につける

交通費や税金など年収のことを知ると

  • 「今後、年収を増やしていきたい」
  • 「今の年収で最大限に幸せになるお金の使い方をしたい」

など、お金については様々な考えが生まれるのではないでしょうか。

いずれにしても、お金についてのリテラシーを身につけることで、限られた年収を有効に使うことが可能になります。

 

「お金のリテラシー」を身につけるには、マネーセミナーなどを一度受講してみることもおすすめです。無料の講座が多いというのも魅力的ですね。

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また、年収アップには以下の記事のような様々な方法がありますが、基本的な年収の知識を持っておくのを忘れないでください。

 

住宅手当は?

交通費(通勤手当)と並んで会社員が支給を受けることが多い手当が、住宅手当です。

 

では、住宅手当はどのくらい支給されるものなのでしょうか。

もちろん会社によって差はありますが、住宅手当の支給額は毎月1~2万円程度が一般的です。

 

実際に家賃が2万円以下の住宅を借りて通勤する人は少ないでしょうから、住宅手当はあくまでも住宅費用の補助的な役割を果たしていることがわかります。

そのため、会社勤めにかかる住宅費用を抑えたい場合は、住宅手当の支給よりも、社宅の有無をチェックしたほうが良いと言えます。

 

住宅手当も税金になってしまう

ただ、子育て環境にこだわる、といったケースでは社宅に入りづらいこともあるでしょう。

社宅に入れない、入りたくないという場合は、住宅手当もしっかりチェックしてみてください。

 

もらえるとうれしい住宅手当ですが、交通費と同様に、年収に含まれてしまうデメリットを被る場合もあります。

年収に含まれることで、住宅手当の支給額だけ年収が増えます。

 

結果として、せっかくもらった住宅手当の一部が税金や保険料となってしまうのです。

住宅手当が1万円もらえるから、単純に使えるお金が1万円増えるわけではないことを理解しておいてください。

 

チェックするべき福利厚生

通勤手当や住宅手当以外にも、企業の福利厚生はいろいろあります。

特に有無を知っておくべき福利厚生をチェックしてみましょう。

手当として金額が支給されないタイプの福利厚生でも、実質的な経済的メリットが大きいものがありますよ。

チェックするべき福利厚生

  1. 社宅の有無
  2. 健康診断の充実度
  3. 社員食堂の有無

1.社宅の有無

社宅の有無は確認しておくのがオススメです。

社宅に無料あるいは安値で済むことができれば、住宅費を大きく節約することができます

 

住宅手当にこだわりすぎず、社宅サービスがあるかどうかにもアンテナを張ってみましょう。

家族などで旅行に出かける機会が多いなら、宿泊施設の有無もポイントです。

 

好立地の宿泊施設を、社員間だけでの予約競争で利用できるチャンスです。

家族旅行なら家族に会社員のメリットを感じてもらう貴重な機会にもなりますよ。

 

2.健康診断の充実度

健康診断の充実度合いも要チェックです。

健康診断は自分で受けようとすると面倒になってしまい、大病のサインを見逃してしまう可能性があります。

 

健康診断にかかる費用がお得になることはもちろん、健康で長く働き続けられるようにするためにも、福利厚生として健康診断が十分に提供されているかは確認しておきたいですね。

 

3.社員食堂の有無

また、社員食堂があれば、1人暮らしをする人でも手軽にバランスの良い昼食をとることができます。

仕事が忙しい時などは、自分で外食に出かけたり、手弁当を作ったりすることが難しくなりがちです。

 

しかし、忙しい時こそ、きちんとした食事をとって体の調子を整えることが大切です。

社員食堂という手軽に食事をとれる場所があるのとないのとでは、福利厚生に大きな差があると言えるかもしれません。

 

入念な下調べを

手当を含む各種の福利厚生は、年収にも影響を与えることがあります。

会社勤めをして得られる対価は、基本給やボーナスだけではありません。

 

就職や転職を検討する際には、手当の影響の大きさを知ったうえで、しっかり内容をチェックしてみましょう。

また、金銭数値で評価できない福利厚生もたくさんあります。

自分にとって大きなメリットと言える項目を探してみてくださいね。

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